構造物が火災を受けると、受熱温度に応じて躯体の材料特性が変化し、構造物の安全性、耐久性、使用性などに影響を及ぼします。
構造物を安全に再使用するために、火災後の構造物の状態を正確に把握する必要があります。
こうした火災後調査に関する指針としては、社団法人日本建築学会から「建物の火害診断および補修・補強方法指針・同解説」が出版されています。この指針に則ったうえで、独自の非破壊試験手法を加え、より精度の高い調査を行っています。
建物内部の雨漏りの効率的かつ効果的な補修を実施するための事前調査です。
調査方法としてガス圧入法、散水後に赤外線カメラによる温度差調査、蛍光検査液を使用した調査を建物の状況に合わせて使用することで、建物を損傷することなく雨漏り箇所を特定します。
振動規制法および騒音規制法に基づき、建設現場や工場等の騒音や振動を測定します。
また環境騒音や道路交通騒音、低周波騒音も測定し、それぞれ騒音レベルの周波数を分析します。
振動の測定に使用する機器として振動レベル計、レベルレコーダー、振動騒音レベル処理器を用い、騒音の測定に使用する機器として積分型普通騒音計、レベルレコーダ、振動騒音レベル処理器、オクターブ分析器を用いて測定を行います。
免震建物は積層ゴムやダンパーなどの免震装置を使って構築されており、地震発生時にはこの部分で地震の激しい揺れが直接建物へ伝わるのを防ぐ仕組みとなっています。
免震建物の維持管理基準に基づき、免震部材の検査点検を行います。
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